看視カメラをお勧めする理由
「心当たりありませんか？」
慢性的な人手不足
スタッフが不足する中、
“見に行かないと分からない”業務が負担になっていませんか？
客観的記録の不足
急変やインシデント発生時、個人の主観的な記憶をみんなですり合わせ。問題解決に時間も労力もかかってしまう。
閲覧が限られる機器
特定の端末でしか確認できない製品が多く、スタッフ間の情報共有が難しい。
看視カメラとは
こんな場面で活用されています
一般病棟（転倒リスク）
ナースステーションで記録業務中でも、「あの患者さん動いている？」を即座に察知。
離床前の転倒リスクに気づくことができ、早期対応に寄与します。
一般病棟（処置・点滴管理）
点滴や注入の状況をカメラで確認でき、交換が必要な場合でも訪室前に準備が可能です。
異常の早期発見や、インシデントの振り返りにも活用できます。
ICU
患者様の状態をカメラ・ベッドサイドモニタ・呼吸器など３点セットでリアルタイムに確認、記録します。
個室なども訪室回数を削減でき、感染管理に役立ちます。遠隔ICUのシステムとしてのご活用も可能です。
手術室
クローズドな環境を可視化するとともに、手術映像の記録・共有を安価に実現します。
導入後の声
- 【導入前】
カメラ設置で患者様のプライバシーに影響が出ないか不安… 【導入後】
入院時の同意書にカメラを導入している文言を追記いただき、不同意の方には記録をしない設定が可能です。
コロナ禍以降、録画を希望される患者様も増えており、導入施設において記録を拒まれるケースはごく少数です。
- 【導入前】
患者様やスタッフが“監視されている”と感じないか不安… 【導入後】
インシデント発生時に、映像を振り返ることで原因の特定がスムーズになりました。
記録映像は院内研修にも活用でき、医療安全の向上につながっているとのお声をいただけております。
- 【導入前】
確認業務が増えて、かえって負担になるのでは… 【導入後】
映像確認は直感的に操作でき、誰でも簡単に状況を把握できるようになりました。
病室への往復回数が減り、限られた人員でも効率的な対応が可能になりました。
ICT活用による業務負担軽減と配置要件への対応
令和8年度の診療報酬改定では、下記のICT機器をすべて導入し活用することで、看護職員の配置基準を１割緩和できることが示されています。
- 「見 守 り」：カメラや離床センサー
- 「記録補助ツール」：音声入力やAIによるサマリー作成
- 「情 報 共 有」：インカムやオンプレミスのチャットツール
本システムは特に「見守り機能」において、現場の負担軽減に貢献します。カメラの画像はスマホ・タブレットからも確認可能です。
まずは「見守り」から
ICT化を進める施設が増えています。
※ICT活用による配置基準の柔軟化については、施設要件・運用条件に応じた対応が必要です。詳細はご相談ください。
設置から保守までトータルサポート
専門スタッフによる一貫したサポート
病院経験のある臨床工学技士が、ヒアリングから現場に即した設置構成をご提案します。現地でのインストール、医療機器との接続、導入後の保守・運用サポートまで一貫して対応。
現場を理解した担当者が、継続的にサポートします。
お知らせ
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